ドルコスト平均法を用いた投資信託の積立のメリットとデメリット。
本年（２０１８年）からつみたてNISAが始まり、色々な書籍やサイトでも積立投資が扱われるようになりましたね。
特にドルコスト平均法を利用して、インデックスファンドを積み立てる投資法をインデックス投資と呼んでいるそうです。
私も一般NISAが始まる前の特定口座の時代から投資信託の積立をしています。
今回は、投資信託の積立によるメリットやデメリットについて考えてみましょう！
【目次】
- 【ドルコスト平均法の意味は？】
- 【つみたてNISAもドルコスト平均法を採用した投資法】
- 【積立投資（ドルコスト平均法）のメリット】
- 【積立投資（ドルコスト平均法）のデメリット】
- 【投資信託の積立のメリットとデメリット、まとめ】
【ドルコスト平均法の意味は？】
積立というと、まず銀行の積立預金を考える方が多いのではないでしょうか？
また投資というと、やはり安い時に買って、高い時に売るといった、値上がり益を狙うものと考えている方も多いと思います。
私自身も投資というのは、主に売却益を狙って、一括購入するものだと思っていました。
ただ、その後、何冊かの投資関係の本を読むにあたり、積立投資の仕組みに納得するものがあり、実際に始めてみる事にしました。
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◆ ドルコスト平均法の仕組みをわかりやすく説明すると
ドルコスト平均法による積立投資は、毎月、決まった日付に決まった金額で投資信託を買い付けていく投資法です。
その際、投資信託の価格である基準価額（投資信託の株価のようなもの）の高低に関わらずに買い付けていきます。
値下がりした時を狙わず、機械的に淡々と買い付けていきますから、当然安く買える時もあれば、高く買わされてしまう時もあります。
それを中長期的に続けていく事で、結果としては、その投資信託の基準価額のチャートとほぼ同様の値動きで平均的に買い付けていく事になります。
ですので、最終的にその選択した投資信託が順調に成長をしていけば、その成長に伴っって、投資した資産を増やす事ができます。
【つみたてNISAもドルコスト平均法を採用した投資法】
2018年から始まったつみたてNISAも、インデックスファンドを中心としたドルコスト平均法による積立投資です。
インデックスファンドとは「投資信託とは？インデックスファンドとアクティブファンド」で説明したように、国別や地域別の投資指標（ベンチマーク）に連動した投資信託の事です。
例えば、日本国内のインデックスファンドであれば、日経平均株価に連動した投資信託やTOPIXに連動したインデックスファンドがあります。
このインデックスファンドには、国内株式だけではなく、米国を中心とした先進国のインデックスファンドや新興国のインデックスファンド、また国内外の債券のインデックスファンドなどもあります。
これらのインデックスファンドを組み合わせる事て、世界的に分散して投資を行う事ができます。
前回紹介した「バランスファンド」もインデックスに連動したものであれば、インデックス投資と言えるでしょう。
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【積立投資（ドルコスト平均法）のメリット】
積立投資を行うメリットには、以下のようなものが考えられます。
（１）少額から始める事ができる。
（２）相場の値動きに振り回されない。
（３）日本にいながら、国際分散投資ができる。
（４）投資した資産を守る仕組みがある。
（５）長期的に継続できれば、複利的な効果が得られる。
順に説明してみましょう。
（１）少額から始める事ができる。
例えば、株式の個別銘柄の場合は、大体100株単位での売買になりますから、一株1,500円位の株式でも、購入するのに15万円の資金が必要になります。CMなどで見かける大企業であれば、一株が数万円単位はざらです。
投資経験のない方であれば、いきなり15万円も投資するのは、少し怖いですよね。
その点、SBI証券や
楽天証券などであれば、投資信託は100円から購入できます。それも100円で一口ではありません。基準価額が10000口で10,000円の投資信託であれば、100円で100口買える訳です。
↓ 楽天証券であれば、ポイントで投資する事も可能です。
投資を始めるには良い時代になったものだと思いますね。
（２）相場の値動きに振り回されない。
積立で投資する場合も、証券会社で自動で毎月決まった日に購入する方法と自分で相場が下がった時にだけ買い足していく方法があります。
どちらが究極的に有利かと言えば、相場が下がった時にだけ買い足していく方法だと思います。
ただし、相場というものは、なかなか読む事ができませんし、日々の値動きも、長期的に見ると、わずかな誤差である場合がほとんどです。
そう考えると、日々の値動きを気にするよりは、自動で毎月決まった日に購入する方が、労力の少ない投資法と言えるでしょうね。
（３）日本にいながら、国際分散投資ができる。
投資信託には、米国などの先進国に投資できる投資信託や中国・インドといった新興国に投資できる投資信託もあります。
これらの投資信託を組み合わせれば、外国に証券口座を作って、外国の証券取引所で取引するような手間はかかりません。
積立投資の場合は、最初に１回設定すれば、後は自動で積み立ててくれます。
（４）投資した資産を守る仕組みがある。
これは積立投資に限りませんが、投資信託というものは、販売会社・運用会社・信託銀行の三位一体で運営されています。
少しだけ、説明してみましょう。
・販売会社
顧客に投資信託の販売を行う会社。証券会社や銀行など。
・運営会社
投資信託の構成を考える会社。運用に対する指示を出す。
・信託銀行
顧客の資金を預かり、実際に運用を行う会社。
分かりやすく言うと、運用会社が構成した投資信託を販売会社が売り、顧客から預かった資産を実際に運用するのは信託銀行という訳ですね。
こうした三権分立の体制を取る事で、いずれか１社が倒産した場合でも、顧客の資産を守る仕組みが投資信託にはあります。
例えば、販売会社が潰れた場合でも、顧客の資産は信託銀行にあり、直接の被害はありません。販売会社が別の販売会社に変わって運営は継続されます。
運用会社が潰れた場合も基本的には同様で、顧客の資産に直接の影響はありません。
また信託銀行が倒産した場合も信託銀行は、自社の資産と顧客の資産は分けて管理する義務があり、顧客の資産は守られます。
ただし、投資自体が元本保証ではありませんから、運用次第で元本が減る可能性はあります。
（５）長期的に継続できれば、複利的な効果が得られる。
複利的な効果というのは、銀行で言えば利息のようなもので、例えば１００万円を投資して年率３％の運用益が出た場合を想定すると以下のようになります。
（ここでは分かりやすく、利息として計算してみます）
１年目 １００万円×１．０３＝１０３万円
２年目 １０３万円×１．０３＝１０６万９００円
３年目 １０６万９００円×１．０３＝１０９万２７２７円
４年目 １０９万２７２７円×１．０３＝１１２万５５０９円
５年目 １１２万５５０９円×１．０３＝１１５万９２７４円
元本に対する利息分だけでなく、元本に利息を足したものに、毎年利息が付いていっているのが分かりますね。これを複利と言います。
最初は少額ですが、１０年２０年と継続して複利的な効果を得ていく事で、馬鹿にできない金額となっていきます。
投資の場合は、実際には運用がマイナスになる年もありますが、こうした元本に運用益が加わり、それを元手に運用していく事で、複利的な効果を目指します。
これに加えて積立投資の場合は、積み立てていく事自体で投資元本が増えていきますので、そこに複利的な効果も加えて、長期的に資産を増やしていこうというのが積立投資の根本的な考え方です。
ただし、複利的な効果を充分に得るためには、分配金を出さないファンドを選ぶことが肝要となります。
分配金を出すという事は、運用益を排出してしまう訳ですから、複利的な効果を削減してしまう事になるので、注意が必要です。
長期的に投資する価値のあるファンドを選ぶ事が重要ですね。
【積立投資（ドルコスト平均法）のデメリット】
何だか良い事ばかりの積立投資ですが、投資である以上、当然デメリットもあります。積立投資のデメリットも考えてみましょう。
順に説明してみましょう。
（１）長期的に継続しないと、充分な利益は得られない。
積立投資は、少額から少しづつ積み立てていくという性質上、株式の個別銘柄のように、一気に２倍になるとか、１０倍になるとかの一攫千金は難しいと思います。
ただアクティブファンドであれば、時流に乗って、一時的に１．５倍位になる事もあります。
ただし、そのファンドが継続的に同じようなパフォーマンスを上げる事ができるかと言えば難しいでしょうね。
やはり積立投資は、地道にコツコツ続けていける方向けという事ですね。
（２）暴落時には、大幅に元本割れするリスクもある。
積立投資で世界的に分散して投資をしていれば、株式の一括投資と比べれば、大幅に分散をしているため、かなりのリスクの軽減にはなります。少なくとも、まったくの０になるという事はないでしょう。
それでも、リーマンショックのような世界的な暴落が起きた場合は、やはり一時的には大幅な投資資産の下落はあると思います。
そこで投資をやめてしまうか、踏みとどまれるかが、積立投資の運命の分かれ道でしょうね。
（３）ファンドを保有している期間、永続的に信託報酬がかかる。
信託報酬については、「投資信託の選び方。ファンドを選ぶ４つの基準とは？」で詳しく説明しましたが、ファンドを保有している期間にかかる運営手数料の事です。
といっても、現在のインデックスファンドは、ここ数年でかなり信託報酬の値下げが行われました。
現在の水準であれば、あまり神経質になる必要はないかもしれません。要はできるだけ信託報酬の安いファンドを選択すべきという事ですね。
改めて、積立投資を行うのに良い環境になったなと思いますね。
【投資信託の積立のメリットとデメリット、まとめ】
今回は、積立投資のメリットやデメリット、またドルコスト平均法の意味なども紹介してみましたが、いかがでしたか？
私個人の経験を言えば、投資を始めた当初は、自動で積立をしたり、相場の下がった時に自分で購入したりを繰り返していました。
自動で積立をしていると、「えっ！こんなに値上がりしているのに積立ちゃうの？」と思う事が度々ありました。
当時は、確か１銘柄、月1,000円からの積立だったと思いますが、上がっている時に買われてしまうのは、ちょっとなぁ…と思っていました。
そうすると、自動積立をやめて、相場の下がった時を狙う事になる訳です。
不思議なもので、相場が下がるのを待っていると、なかなか下がってこない。1日に何度も証券会社のサイトを見ていた事もありました。（労力の消費です）
また国内の株式や債券のファンドは、当日約定（当日に購入の申し込みをし、当日の基準価額で購入する）が可能なのですが、国内株式でも一部のアクティブファンドや外国株式のファンドは、翌日が約定日になります。
そうなると、申込をした翌日の相場の価格になる訳ですから、翌日の相場はどうなるか分かりません。
結局、また自動積立に戻る訳です。その繰り返しでしたね。
現在では、私はNISA口座（積立NISAではないNISA）で積立投資を継続しています。基本的には自動積立を利用し、相場が下がった時だけスポット購入する感じですね。
NISA以前に積み立てていた特定口座で積み立てていた分は、現在では積立はしていませんが、そのまま保有しています。
複利の効果が効いているからでしょうか、ここ2年ほどは元本割れをしていませんね。
私自身も、今後も積立投資を続けていくつもりです。
今回も最後までお読み頂きありがとうございます！
次回は、投資のリスクについて、お話する予定です。
↓ ロボアドバイザー、ウェルスナビの真の実力は？
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